ICTとはInfomationandCommunicationTechnologyのことで、ITすなわちInfomationTechnologyとほぼ同じ意味です。英語圏ではITよりもICTの方が一般的で、日本でも2000年代半ばから使われ始めています。しかし、自治体などの民間企業では、依然としてITという言葉が用いられており、一般の人々にはITの方が馴染み深いです。

総務省がICTを強く推奨しているのは、この言葉の中に含まれているCommunicationの要素のためであり、情報通信ネットワークやクラウド技術を用いて、遠隔でも意思疎通ができるシステムの構築を目指しているからです。特に過疎化や高齢化が進む地方においては、医師不足や交通の不便さから医療機関で定期的な健康診断を受けることすら難しくなっています。これらの地域においてもICTを用いて広く公平に医療を受けられるように努めています。

医療の現場でのICT活用といえば、まずお薬手帳の電子化があげられます。お薬手帳は患者が利用してきた薬が書かれた手帳ですが、これは患者自らが記入し管理していますが、紛失の恐れがあることや持ち歩く患者が少ないことなどが問題になります。データを電子化することで、必要な時にいつでも記入、いつでも確認できるようになります。また、病院同士で患者のデータを共有することにより、緊急時にかかりつけ医以外の医師が治療する際、患者のアレルギーなどを確認するのが容易になります。

こうした患者のデータの共通化が可能になったのは、長年禁止されていた民間の病院が患者の診断データを外部に保存することを、2010年に解禁したことによります。もちろん、外部保存にはガイドラインに沿った限りになります。外部に医療データを保存することにより、地方の総合医が必要に応じて都市圏の専門医に相談できることで、地域医療のレベル向上につながると思われています。また、在宅の患者の状態を遠隔でも把握できることなど、利便性が高くなることも期待されています。